| 地域社会や学校などの教育におけるさまざまな活動の中で、インターネットを有効に活用している優れた実践事例を広く募集します。 |
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■学校教育部門 ＜学校における活動事例＞ ■社会教育部門 ＜地域社会における活動事例（学校との連携事例も含む）＞ 事例が両部門にかかわる活動の場合には、両部門に登録してください。 審査において、検討する場合もあります。 |
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| 坂元 昂 | （東京工業大学名誉教授） |
| 山本 恒夫 | （筑波大学名誉教授・八洲学園大学教授） |
| 清水 康敬 | （独立行政法人メディア教育開発センター理事長） |
| 山極 隆 | （玉川大学教授） |
| 永野 和男 | （聖心女子大学教授） |
| 坂井 知志 | （常磐大学・大学院教授） |
| 椿 泰文 | （文部科学省生涯学習政策局参事官） |
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| 内閣総理大臣賞※ | 両部門を通じて１件 |
| 文部科学大臣賞 | 学校教育部門・社会教育部門から各１件 |
| 総務大臣賞※ | 両部門を通じて１件 |
| 経済産業大臣賞※ | 両部門を通じて１件 |
| 朝日新聞社賞※ | 両部門を通じて１件 |
| インターネット活用教育実践コンクール実行委員会賞 | |
| 両部門を通じて数件 | |
| （賞には、ＩＴ機器及びソフトウェア等を副賞として、贈呈します） | |
| ［佳作 | 両部門を通じて数件］ |
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| 平成１９年９月２８日（金） |
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| インターネット活用教育実践コンクール実行委員会 〒105-0001 東京都港区虎ノ門1-19-5虎ノ門１丁目森ビル（財）日本視聴覚教育協会内 TEL 03-3591-2186 FAX 03-3597-0564 |
| 【主 催】 | 文部科学省、インターネット活用教育実践コンクール実行委員会 |
【後 援】 |
（申請中） 総務省、経済産業省、朝日新聞社 |
| 【協 力】 | （財）学習ソフトウェア情報研究センター （財）コンピュータ教育開発センター （社）日本教育工学振興会 （財）日本視聴覚教育協会 日本視聴覚教具連合会 |
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■国公私立小・中・高等学校・大学等／教育委員会／在外教育施設／ 社会教育施設／企業・団体・教職員の研究グループ ■教職員・児童生徒／社会教育指導者／社会教育施設関係者・利用者 |
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| 第１次審査 | 提出された実践事例報告書を書面審査します。 |
| 第２次審査 | 第１次審査を経たものについては、現地取材により各10分程度の事例紹介ビデオを作成し、これによる審査で各賞を決定します。 （なお、事例紹介ビデオを作成する際に、活動の記録映像等をお借りすることもありますが、特定の商品名は入れられませんので、ご注意ください。） |
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| 入賞した実践事例については、報告書及び事例紹介ビデオをエル・ネット及びインターネット上、教育専門誌上で広報します。このことについて、著作権・肖像権にご注意ください（報告書に、他人の著作物が含まれる場合には、応募者の責任におい て著作権者から応募のための複製の許可を得てください。肖像権についても同様とします）。また、個人情報の扱いについて、条例やガイドラインを遵守した実践事例であることを前提とします。 |
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| 第１次審査結果発表 | 平成１９年１１月 |
| 第２次審査結果発表 | 平成２０年 ２月 |
| 表彰式 | 平成２０年 ３月中旬以降 東海大学校友会館（東京都千代田区・霞が関ビル） |
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